公開日：2025年2月6日

登山やトレイルランニングを長く続けるために。山中での活動を「身体の健康の視点」でもサポートする日本アウトドアトレーニング協会に注目！

アウトドアブームで登山も人気に！高山に興味を持つ方も

近年SNSやAIなど情報技術の密度が急激に高まった反動もあってか、コロナ禍が空けてからもキャンプから登山まで、山でのアクティビティが人気となっております。
しかし、トレッキングやトレイルランニングにハマった矢先、適切な身体の使い方や基礎体力を身につけていないことが原因で怪我をする人もかなり多いそうです。
今回はそんなアウトドア活動を長く続けるためのトレーニングや知識を啓蒙する日本アウトドアトレーニング協会の代表理事、都築さんにお話を伺いました！

日本アウトドアトレーニング協会とは？

エベレストマラソン走破者が創設

日本アウトドアトレーニング協会は、エベレストマラソンを走破した経験を持つ代表の都築洋介氏によって設立されました。
その豊富な経験を基に「アウトドアを、ずっと健康に。」を合言葉に、アウトドアトレーニングの知識や技術を習得した専門家の育成や、野外でのスポーツやアクティビティを安全に楽しく実施するための啓蒙活動を行っています。

エベレストトレッキングや極地マラソンのサポートも

同協会では、国内トレーニングのみならず、ヒマラヤ山脈での本格的なトレッキングや、極地マラソンに挑戦するためのサポートも行っています。

アウトドアトレーニングについて聞いてみた！

Q.日本アウトドアトレーニング協会とはどのような目的でご活動されていますか？

日本アウトドアトレーニング協会〉
日本アウトドアトレーニング協会は「アウトドアトレーニングの普及 / アウトドアトレーナーの育成」を目的として活動しています。
“アウトドア” の中でも、現在は「登山」と「ランニング」にフォーカスしたコンテンツを展開中です。
その両スポーツとも「（ケガなどで）身体が痛くて続けられない」という悩みを抱えている方が多いのですが、登山ガイドさんやランニングコーチさんなどの、いわゆる「その業界の専門家」の中に 「身体に詳しい人が少ない（スポーツの技術には精通しているが、人体には詳しくない）」という課題があり、当協会の設立、サービスの提供開始にいたりました。

タナベスポーツ〉
確かにランニングにおいても登山においても、テクニックや知識のサポートは充実してきている一方で、身体に対してのプロフェッショナルな知見に触れる機会は少ないかもしれませんね。

Q.日本アウトドアトレーニング協会が具体的に取り組んでいることはなんでしょうか？

日本アウトドアトレーニング協会〉
一番注力して取り組んでいることは「専門家の育成」です。
前述した登山ガイドさんやランニングコーチさんなどが、講習会の受講に多く来てくださいますので、専門家の育成を通じて、一般の登山者さん、ランナーさんの健康に寄与していくことを進めています。

設立当初は首都圏（当社が東京に所在しているため）での活動が中心でしたが、ここ2～3年は全国各地での講習会開催を精力的に行っています。

タナベスポーツ〉
自分の住んでいる地域にそうした身体についてもしっかり教えてくれるエキスパートがいてくれると、初心者にとっても経験者にとってもとても助かりますね！

Q.協会の方から高所登山のトレーニングを受けるための方法や必要な手続き、受けた人たちからのよくいただける評判などについて教えていただきたいです！

日本アウトドアトレーニング協会〉
高地トレーニング（低酸素トレーニング）の情報について拡充し、サービス開始をしたのが昨年ですので、まだ「評判」というほどではないのが正直なところです。しかし、エベレストマラソンに限らず「これからチベットなどの高地にいくので…」などのお問合せが少しずつ出てきました。
「登山トレーナー」の資格のカリキュラム内には「急性高山病」が含まれているのですが、毎講習会時には、参加者からの関心が高く質問も多い項目になっています。

高地トレーニング（本当に高地に行く）と低酸素トレーニング（低酸素室などの活用）では意味合いがやや変わってくるのですが、後者の「低酸素トレーニング」については、都内施設との提携もしていますので、お申し出いただければ直ぐにでもご案内が可能です。
（施設利用は有償ですが、1回2,000円の単回利用も可能なためハードルは低いです）

Q.日本アウトドアトレーニング協会が現在特に力を入れている活動を教えてください！

日本アウトドアトレーニング協会〉
より多くの方に当協会のことを知っていただくため、あらゆる情報発信に努めています。
指導者に限らず、一般の皆様にも情報が届くよう自然検索での「アウトドアに関する質の高い記事」の作成をしたり、プレスリリースの積極発信なども行っております。

その成果もあってか、最近では企業様からのコラボレーションやパートナーシップのご提案をいただけることも増えてまいりました。